テレワーク時代に求められる上司力とは？ 〜コロナ禍で一変するマネジメント〜《第１回》

一気に進む仕事のリモート化、オンライン化

都心部を除き地方では緊急事態宣言も段階的に解除され始めましたが、なお新型コロナウィルス感染拡大防止のために、密閉空間、密集場所、密接場面の3密を避けることが求められ続けています。サービス業が7割となったこの国では、直接お客様と対面する仕事が多く、事業活動の継続に向けて必死の試行錯誤が続いています。また、在宅勤務などのテレワークや時差出勤が進むなかで、職場コミュニケーションも難しくなってきています。

しかし、コロナ禍が収束しても、今後もリモート化、オンライン化は進み、これまでのような密接な対面コミュニケーションは減少することが予想されます。ウィルスとの戦いは長期戦も視野に入ってきており、私たちは仕事においても新しい生活様式を築いていかなければいけません。

いち早く在宅勤務体制を整えたGMOインターネットの熊谷正寿社長は、「渋谷のオフィス賃料は月額3億円。にも関わらず在宅勤務でほとんど使っていない」とSNSで発言。同社は、社員の在宅勤務体制の中でも空前の好業績を叩き出しています。ドワンゴは、新型コロナウィルス収束後も全社員在宅勤務を原則とすることを打ち出しました。都心の高いオフィス賃料はもちろん、社員に通勤地獄を強いて通勤交通費をかけるコストの是非に懐疑的な企業が増えていますから、今後は一層テレワーク下でのマネジメントが求められる時代になるでしょう。